このページでは、収録・編集済みの映像コンテンツを有料で販売し収益化するためのプラットフォームを紹介しています。
なお、ライブ配信の収益化に関しては別の記事をご覧ください。
初期費用・固定費不要
フィルミー
- 初期費用、月額費用0円で解説することができる動画ショップ。
- 手数料率はすべてのプランで20%です。
- 振込手数料は330円です。
- 動画の削除は、すべての購入済ユーザーの視聴期間が終了した後に可能となります（視聴期間中の動画差し替え不可）
- 海外向け販売・英語版販売サイト作成に対応しています。
- JASRACおよびNexToneなどの著作権管理団体と包括契約を結んでいないため、音楽ライブやイベントなどで音楽が使用されている動画を扱う場合には、JASRACおよびNexToneなどと個別に契約を交わし使用許諾を得てください。ファルミーに限らず、市販のCD音源を使用する場合は、レコード会社や演奏者といった著作隣接権を有する全ての関係者から許諾を得る必要がありますのでご注意ください。
料金プラン
無料プラン
初期費用・月額費用はかからず、販売手数料（20%）を差し引いた金額が振り込まれます。
動画の容量は4GBまで保存できます。またフィルミーのロゴマークがサイトに掲示されます。
試用してみたり、期間限定で販売するなどに適しているでしょう。
有料プラン
初期費用はかかりません。販売手数料（20%）を差し引いた金額が振り込まれます。
20GB 2,200円／月
50GB 5,500円／月
100GB 11,000円／月
など希望する保存容量に合わせて選べます。また有料プランでは、フィルミーのロゴが非表示になり、Google Analyticsによるユーザー分析が可能となります。
カスタマイズ
住所・名前などの個人情報取得、100GB以上の動画容量アップ、独自の販売方法など要相談
売上例
2000円の動画が50本販売できた場合。お客様のお支払いは2,000円です。
無料プランの場合
2,000*50*0.8-330=79,670円
※概算です。正確な計算方法はサービスにお問い合わせください。
有料プランの場合も入金額は同様です。
コエテコカレッジ
お名前.comなどで知られる、GMOグループが提供するサービスです。
- 初期費用、月額費用0円から始められる
- 「定額制サブスクコース」「単発の動画配信」それぞれに対応
- 日本国内居住者を対象としています。海外からの購入は動作を保証していません
無料プラン
売上発生まで費用はかかりません
- 決済手数料8%
- 動画講座数 無制限
- 受講者数 無制限
- アップロードできる動画サイズ 合計60GB
- 動画1本あたり5GB
- お客様の決済手段＝コンビニ・クレジット・銀行振込
自由度が高いプラットフォーム
OneStream
簡単に会員動画サイトを作成することができるプラットフォームです。
このサービスの特徴は、どのプランであってっも「ユーザー数」「転送量／流量／帯域」「同時接続数」が無制限であることです。競合他社では、上限があったり、従量課金となる場合がありますが、月額／年額の維持費用以外コストが発生しない、わかりやすい料金体系になっています。
- セミナー動画、研修動画を手軽に配信したい
- 社内の動画を安全に共有したい
- 動画を使ったサービスで収益化したい
といったニーズにぴったりです。
実際に、新潮社、アルソック、キリン、ライオン、大成建設、大阪大学大学院医学系研究科・医学部など、多くの上場企業・ベンチャー・教育機関などで採用されています。
例：新潮社「本の学校」
https://shincho.hon-gakko.com/
視聴者一人一人のログをしっかり保存でき、視聴したのか否か、どこまで再生したのか、ログイン／ログアウト／テスト回答をいつしたのか・・・などを管理者が確認し、視聴者に適切なフォローをすることができ、視聴者の学習効果をより高めるサポートが可能となるでしょう。
基本的にオンデマンド配信となりますが、プランによってはVimeoやYouTubeライブなど外部ストリーミングサーバーの配信画面を埋め込むことでLIVE配信に対応させることができたり、疑似ライブと言って「収録済みの映像をストリーミング配信する」（YouTubeのプレミア公開のようなもの）が可能です！
サービスの詳しいご説明に関しては、資料をお送りいたしますので、以下にお問い合わせください。
お問い合わせ
ご依頼及び業務内容へのご質問などお気軽にお問い合わせください
海外プラットフォーム
Vimeo OTT
Sterterプラン／Growthプラン／Enterpriseプランがある
手軽に動画配信サービスが構築できる
デフォルトで多言語に対応。海外からの視聴にも対応。
サブスクコンテンツ／有料コンテンツ／広告設定でマネタイズ（収益化）可能
欠点は、海外法人のサービスなので、詳しい扱い方などが日本語化されておらず、また収益化申請も英語となるため、手続きが面倒。
また、アップロードする動画の長さで費用がかかります。
1時間までは無料ですが、それ以降は有料です。
Sterterプラン
1ユーザーごとに料金がかかる従量型プラン
Prime Video Direct
この記事は2019年6月に公開されたため、2024年現在は内容が変わっている可能性があります。もし変更がないのであれば、記事にあるように、企業本社がアメリカにあるため、アメリカ向けの税務情報登録が必要です。この記事によると、アメリカ国内に置ける納税者番号（日本で言うところのインボイス登録番号のようなものだろうか？←未精査）が必要であるとのこと。このハードルを超えることができれば、Amazon Prime Video という巨大なプラットフォームに映像コンテンツを登録し、世界中の方々に届けることが可能となるでしょう。
引用：https://koneta.nifty.com/koneta_detail/160617000074_1.htm
@nifty IT小ネタ帳「Prime Video DirectはYouTubeと何が違う？ 登録方法は？」
著：掛丘 誕
公開日：2019年6月17日◆日本から「Prime Video Direct」への配信登録は、かなり厄介
配信を考える場合は、Amazonアカウント以外にも登録が必要となる。
氏名や振込先、講座名義人、銀行通貨（通常はJPY＝日本円）などの選択・記入は問題なさそうだが、面倒なのが税務情報。全世界向けの税務情報として、米国籍の有無、米国内での販売予定、個人か法人か、事業社情報などを英語で入力する必要がある。解説ページもすべて英語だ。
さらに厄介なのが、米国労働者番号が必須なこと。要はアメリカ国内における納税者番号で、法人・雇用者向け「EIN」（Employer Identification Number）か、個人事業者向け「TIN」（ Taxpayer’s Identification Number）のいずれかが要求される。所持していなければ、動画を公開することができない。
Amazonのサービスがアメリカ国内を基準にし、「Prime Video Direct」が有料配信を前提としている以上、避けては通れない道なのだが……。正直、いち素人が手を出すにはハードルが高い。
ただ、新たなビジネススタイルで利益を得るには早い者勝ち、という常識はここでもまかり通る。コンテンツが充実しないうちにポジションを築きたい方は、トライされてみてはいかが？
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